貸したい

賃貸前にどこをどうリフォームすればいい？

賃貸住宅として第三者に貸し出すにあたって気になるのが、室内の「見た目」や「状態」なのではないでしょうか？
「築浅だから」「綺麗に使っていたから」などという理由から「リフォームは不要」と考えるオーナー様も少なからずいらっしゃいますが、賃借人とのトラブル防止の観点から、賃貸に出すなら「リフォームは必須」と考えておいたほうが無難です。

リフォームの目安

どこをどうリフォームすればいいのかの判断に迷ったときに持つべき視点は「賃借人が気持ちよく暮らしていけるかどうか」「希望する賃料にしたうえで賃借人が入るのか」の2つです。自分たちが住み続けるとすればリフォームが不要であったとしても、使用感がある住まいは賃借人がつきません。

賃貸住宅では、賃借人が退去した後にハウスクリーニング・設備の点検・必要に応じた補修をするのが原則です。賃貸住宅として貸し出す前にも、このような基本的なリフォームは必要です。
目立った損傷や設備不良がなく、問題なく生活できる状態であれば基本的なリフォームで十分ですが、次のような状況が見られる場合は、設備の入れ替えなども検討しましょう。

リフォーム費用を抑えるにはどうすればいい？

リフォームには賃料UPの効果も期待できますが、できる限りリフォームにかける費用は抑えたいところ。
ここでは、リフォーム費用を抑えるための3つのコツをご紹介します。

リフォーム費用には、製品の代金や施工費に「出張費」が上乗せされています。リフォームを何度も依頼すると、その度に出張費がかかり割高になってしまうため、まとめて依頼したほうがお得です。また、賃借人が入った後にリフォームや改修が必要になると、賃借人が在宅している時間帯に工事をお願いしなければならず、さらに割高になってしまう可能性があります。以上のことから、“賃貸経営開始前”に“まとめて”リフォームを依頼する意義は大きいといえるでしょう。

自分で住むとなると、設備や建具の機能や性能にもこだわりたいところですが、高級賃貸住宅などを除き、多くの賃貸住宅はハイスペックな建材や設備を導入していません。賃貸用のリフォーム素材は、自己居住用のリフォーム素材と比べると、総じて安価な傾向にあります。最新モデルや最高級といったものを選ぶ必要はなく、コストを抑えたリフォームも可能です。

リフォーム費用を抑えるには、自己居住用のリフォームではなく賃貸用のリフォームをするべきというのは前述のとおりです。しかし、依頼するリフォーム業者を間違えてしまうと、自己居住用のリフォームを提案されることもあります。
加えて、分譲マンションの場合は、管理組合の規約にリフォーム制限がある場合があるので事前に確認が必要です。業者選びの際には“賃貸住宅”かつ“分譲マンション”のリフォームに慣れた業者を選ぶようにしましょう。