リフォーム費用には、製品の代金や施工費に「出張費」が上乗せされています。リフォームを何度も依頼すると、その度に出張費がかかり割高になってしまうため、まとめて依頼したほうがお得です。また、賃借人が入った後にリフォームや改修が必要になると、賃借人が在宅している時間帯に工事をお願いしなければならず、さらに割高になってしまう可能性があります。以上のことから、“賃貸経営開始前”に“まとめて”リフォームを依頼する意義は大きいといえるでしょう。

自分で住むとなると、設備や建具の機能や性能にもこだわりたいところですが、高級賃貸住宅などを除き、多くの賃貸住宅はハイスペックな建材や設備を導入していません。賃貸用のリフォーム素材は、自己居住用のリフォーム素材と比べると、総じて安価な傾向にあります。最新モデルや最高級といったものを選ぶ必要はなく、コストを抑えたリフォームも可能です。

リフォーム費用を抑えるには、自己居住用のリフォームではなく賃貸用のリフォームをするべきというのは前述のとおりです。しかし、依頼するリフォーム業者を間違えてしまうと、自己居住用のリフォームを提案されることもあります。
加えて、分譲マンションの場合は、管理組合の規約にリフォーム制限がある場合があるので事前に確認が必要です。業者選びの際には“賃貸住宅”かつ“分譲マンション”のリフォームに慣れた業者を選ぶようにしましょう。